相場リプレイ

2026年5月4日、大型連休中で取引が薄いなか、4月30日に続く追加の円買い介入を実施。ドル円は157円台前半から155円台後半まで急落した。

2026年4月30日、160円台後半まで上昇するなか、政府・日銀が約1年9か月ぶりの円買い介入を実施。夜にかけて155円台半ばまで約5円急落した。

2026年1月23日、日銀会合後に159円台まで円安が進んだ直後、当局のレートチェック観測が広がる。ドル円は数分で157円台へ急落した。

2025年4月3日、トランプ大統領が主要な貿易相手国すべてに「相互関税」を発表。想定を上回る税率にサプライズ売りが広がり、世界の株式市場が歴史的な急落を記録した。

2024年7月12日、前日に続き2日連続で政府・日銀が円買い介入を実施。朝方に159円台半ばから158円付近まで急落し、夜には157円台前半まで円高が進んだ。

2024年7月11日、米CPIが予想を下回りドル安に振れたところで、政府・日銀が円買い介入を実施。ドル円は161円付近から157円台半ばまで一気に急落した。

2024年5月2日、FOMC通過直後、取引の薄い早朝に政府・日銀が追加の円買い介入を実施。ドル円は157円台半ばから153円付近まで急落した。

2024年4月29日、祝日で取引が薄いなか、ドル円が34年ぶりに160円台へ乗せた直後に政府・日銀が円買い介入。午後にかけて154円台半ばまで5円超急落した。

2022年10月24日、前営業日の大規模介入に続き、週明け朝に政府・日銀が再び覆面介入。ドル円は149円台後半から数分で145円台半ばまで4円超急落した。

2022年10月21日、152円目前まで円安が進んだ深夜、政府・日銀が公表なしの「覆面介入」を実施。当時最大の約5.6兆円で、ドル円は146円台前半まで急落した。

2022年9月22日、政府・日銀が24年ぶりとなる円買い介入を実施。日銀が金融緩和の維持を決めた当日の夕方で、ドル円は145円台後半から140円台前半まで急落した。

2022年9月14日、145円に迫る円安が進むなか、日銀が介入の準備段階とされる「レートチェック」を実施と報じられた。ドル円は144円台から142円台半ばまで円高に振れた。

2022年2月24日、ロシアがウクライナへの本格的な軍事侵攻を開始。地政学リスクの高まりから、原油や金など安全資産の価格が急騰した。

2020年3月16日、新型コロナの感染拡大が世界的に深刻化し、各国で都市封鎖が相次いだ。実体経済の急停止懸念から、世界の株式市場が同時に暴落した。

2016年11月9日、米大統領選でトランプ氏の当選が確実になり、株安・円高が進行（トランプショック）。その後、勝利演説を機に株高・ドル高へ急反転した。

2016年6月24日、英国のEU離脱を問う国民投票で、予想に反し離脱派が勝利。開票が進むにつれ、ポンドは対円・対ドルで史上最大級の急落を記録した。

2015年1月15日、スイス国立銀行が、3年以上維持してきた対ユーロの下限（1ユーロ＝1.20フラン）を突如撤廃。フランは対ユーロ・対円で数分のうちに急騰した。

2013年4月4日、日銀の黒田総裁が就任直後の会合で打ち出した「量的・質的金融緩和」。予想を大きく上回る規模にサプライズが広がり、急激な円安・株高となった。

2011年3月11日、三陸沖を震源とするマグニチュード9.0の巨大地震と大津波が発生。相場が大きく動き始めたのは数日経った3月17日で、ドル円は当時の史上最高値となる76円台まで急落し、翌18日のG7協調介入で81円台へ戻した。

2008年9月13日、米大手投資銀行リーマン・ブラザーズが経営破綻し、世界金融危機の引き金となった。株式・信用市場が同時に急落し、リスク回避から円が急騰した。